さて、各医療専門職大学を運営している「医療専門職大学運営機構」は、さまざまな基準に基づき、どの地域に設置するのが適切であるかの検討からはじまり、その決定後に大学が擁する学科についての検討を行い、それが決定されて公開に至って初めて、新設専門職大学の運営を希望する企業等の在地組織の募集を始めたとのことであるが、ここに至るまでの経緯は、さきの「医療専門職大学運営機構」の更なる運営元の主体といえる医療政策の研究を行っている、ある組織が実施に携わったとのことであり、その組織は、基本的に政府の職にある方はいない民間組織であり、また、その多くは、医療分野の研究者や、人文系の政治社会学、国際関係論などの研究者によって構成されており、各々の背景はさまざまなであったが、総じて、今後の更なる労働力人口の減少にくわえ、社会全体の高齢化による医療介護専門職の大幅な増員が求められることを見越して、そうした高等教育機関の設置を求めて活動を続けてきた方々であったが、この情勢が本格的に問題視されるようになってきた十年ほど前、この専門職大学の設置案が注目を集めるようになった。そして、そこから設置準備室から始まり、各地方二つの新設へと至ったが、そこでは、各地の専門職大学では運営に参画している地元企業からの意向も考慮することが求められたが、実際のところは、かなり自由であり、特に運営する地元企業・組織として、医療機関や医師会・歯科医師会が入っている場合、（これは殆どの専門職大学の運営側に入っていたが、その「程度」が大学によって異なり、それが所謂、金太郎飴的になりがちと指摘されていた各地の専門職大学にてスクール・カラーのようなものが形成されてゆく契機・端緒であったものと云える。）無頓着であるのか、殆ど大学運営に関して干渉することはなく、ただ、各種国家試験の合格率の保持、あるいはその改善については強い関心を持っているようであった。
また、設置される各学科の教員は、設置準備室による公募とスカウトの併用にて募集したが、そこには研究教育職への求職活動に苦労していた多くの若手研究者からの応募があったとのことである。
そうしたことから、これら専門職大学は、設置当初から全体的に運営側が未だ若手に属する年齢層の方々が多く、設置当初から数年経て、比較的年配であった初代学長に代わり、二人目の学長となった方は40歳代であり、また、その頃の医専大執行部の方々の多くも、それに近い年齢層の方々であった。とはいえ、執行部とは云っても、教授職の多くは、当初からの数年は、さきの初代学長のように、地元大学医学部の教授が兼任していた。また、それにより、S教授はK大学教授であると同時に、医専大口腔保健工学科の初代教授ということにもなっていた。また、そうした状況は他の学科においても概ね同様であり、設置後数年を経た頃に、徐々に教授職の代替わりが生じ、それによって40歳代を主とする若手による大学運営が本格的に始まったとのことである。
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日本赤十字看護大学 さいたま看護学部
祝新版発行決定！
ISBN978-4-263-46420-5
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