20240104 中央公論新社刊 宮崎市定著「アジア史概説」 pp.395-396より抜粋

中央公論新社刊 宮崎市定著「アジア史概説」

pp.395-396より抜粋
ISBN-10 : 4122014018
ISBN-13 : 978-4122014015

世界交通の幹線からの除外は同時に文化の停滞を意味した。十八世紀からはどんどんヨーロッパ文化が流入したが、それはトルコ国力の復興を意味するものではなく、かえって、ヨーロッパの政治力に圧倒される前兆であった。そして地理的に接触する関係から、トルコがもっとも大きな圧迫をうけたのは、いうまでもなく北隣のロシアである。ただロシアが無力化したトルコをついに合併することができなかったのは、トルコ自身の力ではなく、ヨーロッパの国際政局の間に勢力の均衡が保たれ、ロシアのトルコにたいする攻撃ごとに、列国がその勢力均衡を破ることを恐れて、あいついで干渉した結果に過ぎない。

　十八世紀の終りに、ロシアはクリミア半島を占領して黒海を制圧し、バルカンのスラヴ系諸国民を後援して地中海への進出をねらった。ところがオーストリア帝国もまたバルカン支配をのぞみ、バルカン諸国民も独立を欲しこそすれ、ロシアに併合されることを好まなかったので、バルカン半島ではつぎつぎに小国が独立した。

　十九世紀にはいり最初に独立の宿望を達成したのは、スラヴ系のセルビアであり、ラテン系のギリシャとルーマニアがこれについだ。ギリシャの独立に際しては、それが古典文化発祥の地ということでヨーロッパ諸国の同情が集まり、この際ロシアも兵を出してトルコ軍を破り、ドナウ北岸人民の独立を認めさせたのが、すなわちルーマニアであったのである。この成功に勢をえたロシアは、トルコ領内キリスト教徒にたいする保護権を要求したが、イギリス、フランス二国はそれがトルコの存在を危うくすることを恐れ、トルコをたすけてロシアと戦った。これがセバストポール要塞攻囲戦によって知られるクリミア戦没である。この結果、ロシアは黒海を中立とし、かつトルコの領土保全を約束した（一八五六年）。

　一度きっさきを収めたロシアは、つぎにトルコのブルガリア人虐殺問題の責任を問うてふたたびトルコに侵入した。イギリスはこれに干渉して、ベルリン列国会議を開いてロシアのバルカンにたいする勢力伸長を抑え、ブルガリア、モンテネグロの事実上の独立が確認された（一八七八年）。そしてこのときに、スラヴ民族の居住地であるボスニア地方がオーストリア帝国の領土に併合されたことは、後に第一次世界大戦の遠い原因となったものである。

　バルカン諸国が自力によって独立せず、列国の勢力均衡の上に立って他力的に実現されたものであることは、この地方の民族分布の複雑さとあいまって、陰謀、騒乱の舞台となり、ヨーロッパの伏魔殿とさえいわれた。諸国民の偏狭で利己的な国民主義から、領土の拡張争奪の戦いが、二十世紀に入って第一、第二のバルカン戦争をまねき、それがさらに発展して、第一次世界大戦の破局に導いたのであった。

　

20240103 東京大学出版会刊 池内 恵・宇山 智彦・川島 真・小泉 悠・鈴木 一人・鶴岡 路人 ・森 聡 著「ウクライナ戦争と世界のゆくえ」pp.41‐42より抜粋

東京大学出版会刊 池内 恵・宇山 智彦・川島 真・小泉 悠・鈴木 一人・鶴岡 路人 ・森 聡 著「ウクライナ戦争と世界のゆくえ」pp.41‐42より抜粋

ISBN-10 ‏ : ‎ 4130333054
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4130333054

中東欧諸国とロシアのどちらがより重要であるかという単純化された議論は、現実の政治・外交の現場において建設的とはいい難い。それでも、欧州における冷戦が終結する過程において、欧州の中央に位置するドイツという存在をいかに安定的な秩序に取り込むのかという「ドイツ問題」は、統一ドイツのNATO帰属という形で解決された（鶴岡 二〇〇一）。他方で、欧州大陸にもう一つ存在する大国であるロシアをどう扱うのかという「ロシア問題」は未解決のままに残されたことは否定できない。これは、単に冷戦後のNATO拡大への賛否という問題ではなく、欧州秩序をめぐるより大きな課題である（Sarotte,2021）。

　冷戦後、旧西側諸国は、新生ロシアの民主化と市場経済化を支援し、ロシアをパートナーとして扱う努力を繰り返した。他方で、NATOやEUへの加盟を促したわけではなかった。ロシアのNATO加盟という議論は、一九九〇年代には度々話題にのぼったが、冷戦時代に（ソ連として）東側陣営の盟主だったロシアが、米国主導で軍事組織の最高司令官（欧州連合最高司令官：SACEUR）を米軍の大将が務める同盟に加盟することは、現実問題として真剣に捉えられていたわけではない。そうしたなかでNATOは、ロシアのことを「パートナー」だと呼び続けてきたのである。

　ロシアが反対してきたNATOの東方拡大に際しても、NATOは、新規加盟国の受け入れと、ロシアとの関係強化を並行して進めてきた、一九九七年五月の「NATO・ロシア基本議定書」と、二〇〇二年五月の「ローマ宣言」は、それぞれの後に控えていたNATO拡大を念頭に、ロシアとの手打ちを演出するものだった。（Sarotte 2021：Asmus 2002）。しかし、そうしたNATO・ロシア関係は、結局のところ、双方にとって中途半端なものだったのだろう。二〇一四年のロシアによる一方的なクリミア併合やウクライナ東部への介入によって両者の関係はほぼ完全に崩壊し、NATO側は対露抑止・防衛体制の強化に舵を切ることになった。

　他方で、欧州にとってのロシアが、同じ大陸の同居人である現実も変わらない。ロシアを脅威と捉えての抑止が必要えあることは論を俟たないものの、ロシアを孤立化させるだけでは欧州の平和と安定が実現しないことの感覚が根底に流れているのも欧州の現実である。固定的な対峙を想定した場合は、冷戦ということになるが、これが欧州大陸にとっての最適解でないことは自明である。

　二月二四日のロシアによるウクライナ侵略開始の直前まで、特にフランスのマクロン（Emmanuel Macron）大統領とドイツのショルツ首相が、モスクワを訪問したり、電話会談によってプーチン大統領との対話と説得を続けようとした背景にも、ロシアを封じ込めるのみでは欧州大陸の長期的な平和と安定は実現しないとの問題意識があったといえる。こうした立場は、フランスとドイツにおいて特徴的だが、ポーランドやバルト諸国、さらにはウクライナといったロシアにより厳しい姿勢をとる諸国からみれば、ロシアに過度の配慮した宥和的姿勢として批判の対象になる（Morcos2022）。

　ただ、このような戦争が行われてしまった以上、今後のロシアとの関係が、戦争前のような状態に戻らないこともまた確実な状況であろう。今回の戦争を経ても、プーチン体制が継続する場合は、大統領本人の「戦争犯罪人」としての訴追を含めて、ロシアとの関係は大きく制約された状態が続くことになる。プーチン大統領が職を追われる場合、そのこと自体は欧州の多くが歓迎すると思われるが、新たな政権といかに接するかについて、欧州内でコンセンサスを築くのは容易ではないだろう。

　ただし、これはいわばデジャヴュのような状況なのではないか。一九九〇年代以降、ロシアが欧州のような自由民主主義国家になることを期待する声が西欧では強く、それは結局幻滅に終った。しかし、同じEUやNATOの加盟国でも、ポーランドやバルト諸国では、「ロシアはロシアだ」として、本質は変わらないとの冷めた見方が一貫して主流だったのである。彼らにしてみれば、「だから言ったではないか」ということになる。このギャップを埋めるのは容易ではない。