20171207 知識集約的な業界：研究教育機関と各種実施機関との関係について

直近の記事投稿により総投稿記事数が830に到達しました。
これは特に区切りの良い数値ではありませんが、同時にあと20記事の作成・投稿により、ひとまず年内目標（850記事）到達への目途が立ちます。

そうしますと今後年内はこれまでよりも多少、休息を入れつつ記事作成に取り組むことが出来るものと思われますが、果たして今後その企図のもとコトは上手く運んでくれるのでしょうか・・？

ともあれ、ハナシは変わり、一昨日に続き直近に投稿した記事もまた、思いのほか多くの方々（60以上）に読んで頂けました。


それ故、今回もまた一昨日、昨日と同様、歯科医療業界を題材として記事作成を行います。

おそらく他の医療業界においても同様であると思われますが、歯科医療業界とは多分に知識集約的な業界であると云えます。

これを異言しますと一般的な市街、繁華街などに立地する歯科医院であっても、その院長である歯科医師が何処かの歯学部・歯科大学の非常勤講師などであることは特に稀なことではなく、さらにその歯科医師が学位を取得されていることなどはごく普通のことであり、これは歯科医療業界のみならず医療業界においても同様であると思われますが、こうした現象とは、おそらく他の業界においてはあまり見受けられない特徴的なことではないかと考えます。

このことを約言しますと『市井にて実際に人々と接する方（開業医師・開業歯科医師そして同時に中小企業の事業主であるとも云える）が大学という研究教育機関（医学部・歯学部）と何等かの紐帯・連携関係を保持している業界とは多くない』ということになります。

そして、それら（研究教育機関・開業医）を含めたところにある程度大きな影響力を持っている組織がさまざまな医学・歯学系学会であると云えます。

こうした学会の多くは（学問・研究といった本質的な目的から）大学といった研究教育機関が大きく関与しています。

また、これら学会が認める治療分野毎の認定医・専門医・指導医といった資格とは医院運営・臨床などのさまざまな場面において実際に有効であると聞き及びます。

それ故、研究教育機関と開業医院との紐帯・連携関係が重要であり、またそうした仕組みにより最新の研究による知見が実際の臨床の現場まで速やか且つ広汎に伝播することが出来ているのかもしれません。

これにより国民全体の健康が保たれているのであれば、それら（知識集約的な業界、研究教育機関と開業医院との紐帯・連携）とは特に悪いものではなく、むしろそうした傾向を（柔軟さを保ちつつ）更に推し進める方が良いのではないかとも思われます。

さらに、この傾向を昨今衰退が議論されている工業界においても応用することにより、業界全体の再活性化を図ることが出来るのではないかとも思われます。工業界もまた全体的に知識集約的業種であると思われますので、この取り組みとは方向性としては特に悪いものではないと考えます。

またさらに、さきの傾向（研究教育機関と各種実施機関との紐帯・連携関係の強化）を今後更なる拡充が望まれる介護福祉業界においても医療業種と協同し行っていくことにより、コンピューターの進化発展により社会様相が変化し、減少していくさまざまな職種を補完することが可能な新たな社会の見取り図のようなものを得ることが出来るのではないかとも思われますが、さて如何でしょうか？

今回もまた、ここまで読んで頂きましてどうもありがとうございます。

昨年より現在まで列島各地において生じた一連の地震・大雨・水害等の大規模自然災害により被災された諸地域のインフラの復旧・回復および復興を祈念しています。

昨今より再び噴火をはじめた新燃岳周辺の方々の御無事をも祈念しています。